ウィリアムヒルが違法でない根拠や安全性について解説します。
- ウィリアムヒルのライセンスと違法でない根拠
- ウィリアムヒルの安全性
- 日本で摘発される賭博違反との違い
以上の内容です。
ウィリアムヒルは違法ではありません。
マルタとジブラルタルにライセンスを所有しているので、日本国内から合法的に利用することができます。
ウィリアムヒルは違法ではありません
ウィリアムヒルは違法ではなく、日本からインターネットを通じてオンライン利用することは合法です。
ウィリアムヒルのスポーツベッティング、オンラインカジノどちらを利用する場合でも違法ではありません。
マルタとジブラルタルのライセンスを所有する合法サービス
William Hillは、ジブラルタルに登録される企業WHG（International）Limitedによって運営されています。WHG（International）Limitedはイギリスのギャンブル委員会によって認可および規制されており、イギリス国内のお客様に向けて登録番号：39225 、さらにジブラルタル政府、+ジブラルタルゲーミング委員会+により認可を受け規制されます。William Hillの登録住所は6/1 Waterport Place、Gibraltarであり、企業番号は99191となります。William Hillは+I.B.A.S+のブックメーカーとして登録されています。
イギリス国外のお客様の場合、このウェブサイトはマルタ共和国に登録されるWilliam Hill Global PLCによって運営されています。登録番号：C96298、登録住所：William Hill Global PLC、Tagliaferro Business Centre、Level 7、High Street、Sliema SLM 1549、Malta。WHG PLC+はマルタゲーミング委員会に従い運営されます+。ライセンス: MGA/CRP/121/2006-05、発行日2020年11月2日。
引用元：ウィリアムヒル公式
ウィリアムヒルはジブラルタルとマルタ共和国のライセンスを所有しています。
イギリス国内向けのサービスはジブラルタルのライセンスを所有するWHG（International）Limitedにより、イギリス国外向けのサービスはマルタ共和国のライセンスを所有するWilliam Hill Global PLCによって運営されています。
マルタ共和国のライセンスは取得条件が厳しく、信頼性の高いトップ企業しか取得できません。
そのためオンラインカジノの中にはマルタ共和国ではなく、オランダ領キュラソーのライセンスで運営している場合もあります。
キュラソーライセンスでも合法ですが、マルタ共和国のライセンスを所有しているウィリアムヒルは、オンラインカジノの中でも特に信頼性が高いと言えるでしょう。
日本にはオンラインカジノを規制する法律がありません
第二十三章 賭と博及び富くじに関する罪
引用元：e-Gov法令検索
（賭と博）
第百八十五条 賭と博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭かけたにとどまるときは、この限りでない。
（常習賭博及び賭博場開張等図利）
第百八十六条 常習として賭博をした者は、三年以下の懲役に処する。
２ 賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の懲役に処する。
（富くじ発売等）
第百八十七条 富くじを発売した者は、二年以下の懲役又は百五十万円以下の罰金に処する。
２ 富くじ発売の取次ぎをした者は、一年以下の懲役又は百万円以下の罰金に処する。
３ 前二項に規定するもののほか、富くじを授受した者は、二十万円以下の罰金又は科料に処する。
日本には海外に拠点を置くオンラインカジノを規制する法律がないため、取り締まることができません。
つまり完全なホワイトではないものの、グレーであるため違法性がないわけです。
日本で賭博を処罰するには「プレイヤー（賭け側）」「運営（胴元側）」をセットで検挙する必要があります。
しかし胴元であるウィリアムヒルはイギリスに拠点がありますし、イギリスでは合法のサービスであり、ロンドン証券取引所に上場もしています。
日本国内からイギリスで合法であるウィリアムヒルを取り締まることはできないため、処罰はできません。
今後日本国内の法律が整備され違法となる場合は大々的に告知がされるはずなので、その時点で利用を停止すれば問題ありません。
とはいえ日本はIRを推進していますし、ブックメーカーは日本国内のすべてのギャンブル（パチスロ・競馬・競輪・競艇・オートレース・toto・宝くじ）よりも還元率が高く悪質性もありませんから、違法になる可能性は低いでしょう。
ウィリアムヒルの安全性について
ウィリアムヒルは数あるブックメーカーの中でも信頼性が高いです。
ここまで解説した合法である根拠に加え、ここからはウィリアムヒルのサービスの安全性について解説していきます。
1934年に設立された老舗ブックメーカー
ウィリアムヒルは1934年に、ブリテン島でギャンブルが合法化された際に設立された、イギリスで最も古い英国最大のブックメーカーの1つです。
元々はイギリス国内向けの伝統あるブックメーカーでしたが、時代の進化とともにオンラインで世界中のプレイヤーが参加できるオンラインブックメーカーへと進化してきた経緯があります。
未成年によるギャンブルを防止するトレーニングの実施を行うなど、健全な運営体制にも力を入れています。
ロンドン証券取引所に上場している
ウィリアムヒルは世界の主要取引所の1つである、ロンドン証券取引所に上場しています。
上場するには法令遵守はもちろん、高い社会的信頼度が必要です。
スポーツチーム・選手・大会の公式スポンサーである
ウィリアムヒルはスポーツチームや選手、スポーツ大会の公式スポンサーを務めてきました。
イングランドのビッグチームの1つであるトッテナム・ホットスパーや、スペインリーグのマラガなどのサッカーチーム。
ボクシングヘビー級王者のアンソニー・ジョシュア（Anthony Jothua）、スコットランド最大の競馬レースのエアーゴールドカップ（Ayr Gold Cup）、ダーツ最大の世界対PDCワールドチャンピオンシップなど多くのスポンサーとなっています。
日本国内の野球賭博や相撲賭博との違い
野球賭博に関する事件は日本国内でもニュースになるように違法です。
日本国内での野球賭博は賭け側、胴元ともに日本国内に存在するため処罰が可能であり違法です。
また日本国内での野球賭博は暴力団組織が胴元になっているケースが多く、暴力団組織との金銭的やり取りにも問題があります。
イギリス本国で合法であることに加え、マルタ共和国のライセンスを取得しているウィリアムヒルとは悪質性が全く異なります。
日本で店舗運営するとオンラインカジノでも違法
海外に拠点を置くオンラインカジノでも、日本国内に店舗を構えて運営した場合は違法となります。
ゲームはオンラインサービスを利用しているものの、日本国内の店舗でスタッフが場を仕切り、場所代の請求や配当金の現金支払いを行うなど「胴元」と見なされる場合は違法です。
このケースで胴元である店舗だけでなく、賭け側のプレイヤーも合わせて逮捕処罰の対象になりますから、絶対に利用しないでください。
スマートライブカジノ摘発事件について
スマートライブカジノ摘発事件とは、イギリスで認可を受けるオンラインカジノ「スマートライブカジノ」を利用した3名が京都府警に逮捕された事件です。
この事件の結論は「完全無罪」で、胴元側を合わせて取り締まることができないため、賭け側のみを処罰対象とすることはできないと判断されたケースです。
この事件はオンラインカジノプレイヤーに激震が走りましたが、逆に「日本国内から海外オンラインカジノやブックメーカーを利用しても違法ではない」というお墨付きとなりました。
ちなみにスマートライブカジノの利用者が一時逮捕された理由としては、すべてが日本語で提供され、ディーラーも日本人であり、サービスがすべて日本向けと完全に日本人向けのサービスであったためです。
ウィリアムヒルはイギリス国内をメインとしたサービスなので、一時的にでも逮捕されることはないでしょう。
オンラインカジノでブックメーカーで違法となるケース
オンラインカジノやブックメーカーにも闇カジノが存在します。
オンラインで利用できる点はウィリアムヒルなど海外のブックメーカー・オンラインカジノと変わらないため、プレイ時の違和感がないはずです。
サイトの拠点が日本国内にあり、換金も日本国内でできてしまうブックメーカー・オンラインカジノは一見便利に感じてしまうかもしれませんが、これは違法です。
海外のオンラインカジノやブックメーカーは、海外で運営されライセンスを取得していることがポイントなので、日本国内に拠点がある場合は胴元と合わせて処罰対象となります。
ウィリアムヒルの配当金は税金の申告が必要
ウィリアムヒルの配当で得た勝利金には税金が掛かり、確定申告の手続きをしなければいけません。
50万円以下の利益であれば確定申告する必要はなく、申告する場合でも勤め先にバレずに申告可能です。
ウィリアムヒルの税金について詳しくは下記記事を参照ください。
ウィリアムヒルの違法性まとめ
ウィリアムヒルの違法性について解説しました。
ウィリアムヒルは完全に合法のブックメーカーであり、日本から利用しても違法ではないので処罰もされません。
数あるブックメーカーの中でも老舗であり、ロンドン市場にも上場されているので信用度もかなり高いです。
これまで日本国内から海外のブックメーカー、オンラインカジノを利用して逮捕された人は一人もいません。
今後「日本からオンラインカジノを利用したら違法」となる法律ができれば違法になる可能性はありますが、日本ではIRを推進していたり、ブックメーカーやオンラインカジノより還元率の低いパチスロなどのギャンブルが存在していることから、可能性は低いでしょう。
またその場合はウィリアムヒルが日本へのサービス提供を停止するので、すぐにわかります。
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